発生動向総覧
　　　　

注意：これは当該週に診断された報告症例の集計です。しかし、迅速に情報還元するために期日を決めて集計を行いますので、当該週に診断された症例の報告が集計の期日以降に届くこともあります。それらについては一部を除いて発生動向総覧では扱いませんが、翌週あるいはそれ以降に、巻末の表の累積数に加えられることになります。

＊感染経路、感染原因、感染地域については、確定あるいは推定として記載されていたものを示します。

◆定点把握の対象となる５類感染症（週報対象のもの）

全国の指定された医療機関（定点）から報告され、疾患により小児科定点（約3,000 カ所）、インフルエンザ（小児科・内科）定点（約5,000 カ所）、眼科定点（約600 カ所）、基幹定点（約500 カ所）に分かれています。また、定点当たり報告数は、報告数/定点医療機関数です。

インフルエンザ： 定点当たり報告数は横ばいであった。都道府県別では佐賀県（0.56）、山口県（0.44）、広島県（0.29）、沖縄県（0.29）、山梨県（0.23）、岡山県（0.21）が多い。

小児科定点報告疾患：RSウイルス感染症の報告数は290例と増加した。年齢別では、1歳以下の報告数が全体の約67％を占めている。咽頭結膜熱の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では鹿児島県（0.84）、大分県（0.72）、佐賀県（0.65）が多い。A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では福井県（4.5）、山形県（3.6）、石川県（3.3）が多い。感染性胃腸炎の定点当たり報告数は増加し、過去5年間の同時期（前週、当該週、後週）と比較してかなり多い。都道府県別では福井県（20.0）、宮崎県（14.8）、大分県（14.1）、富山県（13.1）が多い。水痘の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では宮崎県（4.7）、鹿児島県（4.1）、新潟県（3.8）が多い。手足口病の定点当たり報告数は増加し、過去5年間の同時期と比較してかなり多い。都道府県別では愛媛県（4.9）、大分県（2.6）、山口県（2.4）、宮崎県（2.1）が多い。伝染性紅斑の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では長崎県（0.66）、神奈川県（0.57）、三重県（0.53）が多い。百日咳の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では栃木県（0.21）、沖縄県（0.18）、千葉県（0.14）が多い。ヘルパンギーナの定点当たり報告数は増加した。都道府県別では高知県（1.90）、福岡県（1.31）、宮崎県（1.31）が多い。流行性耳下腺炎の定点当たり報告数は増加し、過去5年間の同時期と比較してやや多い。都道府県別では石川県（3.59）、和歌山県（2.90）、宮崎県（2.86）が多い。

基幹定点報告疾患：マイコプラズマ肺炎の定点当たり報告数は2週連続で減少した。都道府県別では宮城県（1.83）、青森県（1.50）、群馬県（1.50）が多い。

〈4月コメント〉

◆性感染症について 　2010年5月14日集計分　性感染症定点数：959
　　　　　（産婦人科・産科・婦人科：463、泌尿器科:395、皮膚科88、性病科13）

●月別推移
　2010年4月の月別定点当たり患者報告数は、性器クラミジア感染症が2.24（男1.04、女1.20）、性器ヘルペスウイルス感染症が0.76（男0.31、女0.45）、尖圭コンジローマが0.44（男0.25、女0.19）、淋菌感染症が0.82（男0.68、女0.15）であった。男性では性器クラミジア感染症、次いで淋菌感染症が多く、女性では性器クラミジア感染症、次いで性器ヘルペスウイルス感染症が多かった（図1）。

前月に比べると、男性では、性器クラミジア感染症で増加、性器ヘルペスウイルス感染症で増加、尖圭コンジローマで微増、淋菌感染症で減少した。女性では、性器クラミジア感染症で微減、性器ヘルペスウイルス感染症で微増、尖圭コンジローマで微減、淋菌感染症で減少した（28〜31ページ「グラフ総覧」参照）。過去5年間の同時期と比較すると、男性では尖圭コンジローマでやや少なかった。女性では性器クラミジア感染症、尖圭コンジローマ、淋菌感染症でやや少なかった（図2）。
	図1. 各性感染症が総報告数に占める割合（4月）

●男女別・年齢階級別
　年齢群別（0歳、1〜4歳、5〜69歳は5歳毎、および70歳以上）でみた定点当たり報告数のピークは、男性では、性器クラミジア感染症は25〜29歳の年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症は30〜39歳の2つの年齢群、尖圭コンジローマは20〜39歳の4つの年齢群、淋菌感染症は25〜29歳の年齢群であった。女性では、4疾患すべて20〜24歳の年齢群であった（図3：PDF参照）。男女ともに4疾患すべてで15〜19歳の年齢群の報告があり、女性は性器クラミジア感染症、淋菌感染症で10〜14歳の年齢群の報告があった。また、性器クラミジア感染症、尖圭コンジローマ、淋菌感染症の3疾患は、男性では60代以上は僅かであり、女性では50代以上の報告はないか、あっても僅かである。しかし、性器ヘルペスウイルス感染症は男女ともに、50代以降の報告も少なくない。この年齢層は再発例が含まれている可能性が以前から指摘されており、2006年4月の届出基準改正により、抗体のみ陽性のものの除外に加えて「明らかな再発例は除外する」ことが明示された。しかし、報告数や年齢群分布において明らかな変化は見られておらず、この基準変更の周知徹底が必要と考える。

　年齢群毎にみた定点当たり報告数の男女の比較では、性器クラミジア感染症では15〜29歳の3つの年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症では15〜34歳、55〜69歳、70歳以上の8つの年齢群、尖圭コンジローマでは15〜24歳の2つの年齢群、淋菌感染症では15〜19歳の年齢群という比較的低い年齢層を中心に女性が男性よりも多かった。ただし、性感染症定点は泌尿器科系、婦人科系および皮膚科系などの診療科から構成されており、男女の比較についてはそれらの比率の影響を受ける可能性がある。

●若年齢層での推移
　感染症法が施行された1999年4月以降について、若年層（15〜29歳）における各疾患の定点当たり報告数を男女別・月別に図4（PDF参照）に示した。性器クラミジア感染症は男女ともに2003年以降減少傾向がみられる。性器ヘルペスウイルス感染症は、男性では2007年以降、女性では2006年以降微減傾向がみられたが、2009年以降は男女ともにほぼ横ばいとなっている。尖圭コンジローマは男女共に2006年以降微減傾向がみられる。淋菌感染症は、男性では2003年以降減少傾向、女性では2004年以降微減傾向がみられたが2007年以降は横ばいで推移している。前月との比較では、男性では性器クラミジア感染症で増加、性器ヘルペスウイルス感染症で増加、尖圭コンジローマで同値、淋菌感染症で減少であった。女性では性器クラミジア感染症で減少、性器ヘルペスウイルス感染症で同値、尖圭コンジローマで同値、淋菌感染症で減少であった。

◆ 百日咳


　百日咳は、好気性のグラム陰性桿菌である百日咳菌（Bordetella pertussis）の感染を原因とする急性の呼吸器感染症である。特有のけいれん性の咳発作（痙咳発作）を特徴としており、母親からの移行抗体が有効に働かないために乳児期早期から罹患する可能性があり、ことに百日咳（P）ワクチンを含んだDPT三種混合ワクチンを接種していない生後6カ月以下の乳児が罹患した場合は、未だに死に至る危険性がある疾患である。百日咳はこれまで乳幼児を中心とした小児で流行する疾患とされてきたが、最近では小児科定点報告疾患であるにもかかわらず20歳以上の成人例の報告数が年々増加してきており、かつての乳幼児を中心に流行する疾患と呼ぶには相応しくない状況となりつつある。成人の発生例は咳が長期にわたって持続するものの、乳幼児にみられるような重篤な痙咳性の咳嗽を示すことは稀であり、症状が典型的ではないために診断が見逃されやすく、感染源となって周囲へ感染を拡大してしまうこともあり、注意が必要である。治療薬としてはマクロライド系抗菌薬が第一選択であるが、セフェム系が処方されることもある。早期に抗菌薬を処方すれば、症状の軽減と菌排出期間（無治療の場合は3週間前後）の短縮が期待できる。

　感染症発生動向調査では、全国約3,000カ所の小児科定点からの報告数に基づいて百日咳の患者発生状況の分析を行っている。2010年第19週の週別の患者報告数は134例（定点当たり報告数0.04）となり、前週（第18週）の報告数（70例）を大きく上回った（図1）。都道府県別では、神奈川県20例、千葉県18例、栃木県10例、福岡県10例、兵庫県9例、広島県9例、新潟県8例、東京都7例の順となっており、関東地方からの報告数の増加が目立っている（図2）。2010年第1〜19週までの累積報告数は1,395例であり、年齢群別では、20歳以上56.0％（781例）、0歳10.5％（147例）、1歳4.7％（66例）、2〜3歳6.7％（93例）、4〜5歳6.3％（88例）となっている。20歳以上の報告割合は年々高くなってきており、2010年では50％を上回った状態となっている（図3）。累積報告数を男女別でみると、男性40.7％（568例）、女性59.3％（827例）と女性の報告割合が高く、0歳児では男性の報告割合が高いものの、20歳以上では女性の報告割合が60％以上を占めている。

図1. 百日咳の年別・週別発生状況（2000〜2010年第19週）	図2. 百日咳の都道府県別報告状況（2010年第19週）	図3. 百日咳の年別・年齢群別割合（2000〜2010年第19週）

◆ 流行性耳下腺炎


　流行性耳下腺炎（mumps：ムンプス）は、ムンプスウイルスの感染を原因として発症する感染症である。2〜3週間の潜伏期（平均18日前後）を経て発症し、片側あるいは両側性の唾液腺（耳下腺が最も多い）のびまん性腫脹、疼痛、発熱を主症状とし、2〜7歳の小児に好発する。不顕性感染が3分の1程度認められ、発症しても、通常は1〜2週間で軽快する予後良好の疾患であるが、無菌性髄膜炎をはじめ、髄膜脳炎、難聴、睾丸炎、卵巣炎、膵炎等の種々の合併症を起こす場合がある。感染経路はヒト−ヒト間の飛沫感染、接触感染であり、特に保育施設等、ムンプスウイルスに免疫を持たない乳幼児の集団生活施設では、しばしば集団発生が認められている。また成人の発症例では、髄膜炎、精巣炎、難聴、膵炎などの合併症によって入院を要する例が比較的多い。

　感染症発生動向調査では、全国約3,000カ所の小児科定点からの報告数に基づいて流行性耳下腺炎の患者発生状況の分析を行っている。2010年第19週の定点当たり報告数は1.36（報告数4,105）であり、前週（第18週）の1.01を大きく上回り、2007年以降では最も高い値となった（図1）。都道府県別では石川県（3.59）、和歌山県（2.90）、宮崎県（2.86）、富山県（2.79）、福島県（2.42）、大分県（2.31）、埼玉県（2.18）の順であり、広範な地域で報告数の増加がみられている（図2）。2010年第1〜19週の定点当たり累積報告数は19.00（累積報告数57,565）であり、性別では男性53.1％（報告数30,577）、女性46.9％（報告数26,988）、年齢群別では4〜5歳32.8％、6〜7歳22.4％、2〜3歳21.3％、8〜9歳10.2％の順となっている。7歳以下で全報告数の80％以上を占めているのは例年と同様である（図3）。

　1982年以降の流行性耳下腺炎の年別・週別の報告数の推移をみると、1980年代は3〜4年周期で大きな流行を繰り返していたが、1990年代になると流行のピークは低く、周期が長くなる傾向となり、2000年代に入ると再び流行のピークがやや高くなり、周期は短くなってきている（図4）。これは、MMRワクチンを含めたムンプス関連ワクチンの接種率に関係しているものと思われる。このままの状況が続けば、2010年は2007年〜2009年の過去3年間と比較して患者数が増加するものと予想される。流行性耳下腺炎の報告数は夏季休暇の開始前後にピークとなる場合が多く、更に増加してくるものと思われる。今後とも、本疾患の流行状況、発生動向には注意が必要である。

図1. 流行性耳下腺炎の年別・週別発生状況ー1（2000〜2010年第19週）	図2. 流行性耳下腺炎の都道府県別報告状況（2010年第19週）	図3. 流行性耳下腺炎の年別・年齢群別割合（2000〜2010年第19週）

図4. 流行性耳下腺炎の年別・週別発生状況ー2（1982〜2010年第19週）