感染性腸炎研究会に参加する全国都市立14伝染病院の急性感染性腸炎起因菌に関する資料は1962年以後，毎年日本感染症学会に報告を続けている。このうち，1968〜1979年の最近12年間の成績については本月報第13号（1981年３月）に紹介した。

　今回はこれに引き続いて1980〜1981年の２年間の成績について，図表を中心に簡単に解説する。

　このうち，1981年は本研究会が国立予防衛生研究所の微生物検査情報システム化に関する研究班による病原微生物検出情報システムに協力し，マークシートによる病院情報収集を開始した初年度に当たる。これに伴い，表１についてはこれまでの対象が各機関に赤痢またはその疑似症として収容された散発患者に限られていたものを，感染性腸炎として入院したすべての患者・保菌者に枠をひろげた。

　このため，この年の患者総数は1980年までのものより大巾に増加している。ちなみに，都市立伝染病院情報は病原微生物検出情報第17号から逐次月報として収載されている。

　１．検出病原菌（表１）

　一時減少した赤痢菌陽性例数は近年再び増加の兆しをみせ，赤痢と届出られた症例についての本菌検出頻度は1980年にはこれまでの最高の40.0％を示した。前に述べた理由で，1981年は母集団の質が異なるが，それでも25.6％で，他の病原菌にくらべて検出頻度がもっとも高い。

　最近の特徴としてCampylobacter jejuniの台頭があげられ，1981年には急性感染性腸炎入院症例についての本菌検出頻度は11.5％に達し，サルモネラの検出頻度に迫る勢いであることは極めて注目すべき点である。

　このCampylobacter jejuni検出例の増加は最近の菌陰性例の漸減に多大の影響を及ぼしていると考えられる。

　２．赤痢菌の菌型と抗菌剤耐性

　前回，近年のわが国の検出菌の主流が1973年以後それまでのＤ群からＢ群に移っていると述べたが，図１にみるごとく，1979年からＤ群の占める割合が徐々に上昇し，相対的に低下したＢ群の割合に近づき，1981年にはS. sonnei 44.0％，S. flexneri 45.4％（表２）で，あるいは近い将来再び両者が逆転する可能性を示唆している。

　前回も指摘したごとく，赤痢菌陽性例の中で輸入例の占める割合は1980年に68.0％，1981年に55.6％で，1977年以後常に過半数を示している（表２）ことも見逃せない。

　分離赤痢菌のＣＰ，ＴＣ，ＫＭ，ＡＢＰＣ，ＮＡ，５剤のいずれかに耐性を示す頻度は，1981年には70.5％で，ＣＰ，ＴＣ，ＡＢＰＣ３剤耐性のパターンを示すものが約半数を占めた。個々の薬剤でみると，ＡＢＰＣ耐性頻度がさらに前年を上回り，1980年に47.8％，1981年に44.4％で，ＣＰ，ＴＣと同じく，ＡＢＰＣもすでに赤痢の第１選択薬剤としての価値が乏しくなったといえよう（表３）。

　年次別耐性頻度は図２のごとくで，ほぼ前回と同程度である。

　３．赤痢菌以外の病原菌

　ａ．サルモネラ

　Ｂ群が優位を占めていることを含めて，各菌群の検出頻度は例年と大差がない（表４）。

　ここでもＡＢＰＣ耐性頻度の上昇が注目されるが，1981年にはＮＡ耐性株の急増をみた（表５）。

　ｂ．その他

　V. parahaemolyticus，E. coliともに同じくＡＢＰＣ耐性株の増加が注目される。

　C. jejuniではＥＭ，ＧＭに感受性を示すものが多いほか，これまでの報告と大差がない（表６）。

　本資料のうち，1980年については清水が第55回日本感染症学会総会に，1981年については相坂が第56回同学会総会にそれぞれ要旨を報告した。



感染性腸炎研究会（会長　斉藤　誠）　松原　義雄


表１．感染性腸炎入院患者（含保菌者）の年次別病原菌検出頻度（都市立伝染病院）
図１．主要赤痢菌型の年次別変動（1962−1981年）
表２．赤痢患者保菌者検出菌型（散発）都市立伝染病院　1981
表３．赤痢菌の抗生剤耐性（散発）都市立伝染病院　1981
図２．年次別赤痢菌耐性頻度（都市立伝染病院）’62〜’81
表４．サルモネラ菌型　都市立伝染病院
表５．サルモネラの抗生剤耐性（散発）都市立伝染病院　1981
表６．その他の病原菌の抗生剤耐性（散発）都市立伝染病院　1981