国内の状況

　　感染症発生動向調査によるインフルエンザの報告は増加傾向にあり、第34週1週間に11,636例で、定点あたりの報告数（1週間の1医療機関当たりへの受診患者数）は2.47であった（図1, 最新は：http://idsc.nih.go.jp/idwr/kanja/weeklygraph/01flu.html）。



この報告に基づいた患者数の推計は全国に約150,000例であった。都道府県別で定点あたりの発生報告が大きいのは沖縄県（46.31）、埼玉県（2.94）、神奈川県（2.85）の順であった(詳細はインフルエンザ流行レベルマップhttps://nesid3g.mhlw.go.jp/Hasseidoko/Levelmap/flu/index.htmlを参照）。沖縄県では県全体で冬季と比肩する流行状況である。

病原体検出情報によると、全国で2009年19週から35週までに報告されているインフルエンザウイルス分離・検出報告割合は、ほとんどが新型インフルエンザウイルスAH1pdmである（図2, 詳細は「インフルエンザウイルス分離・検出速報 2009/10シーズン(季節性+AH1 pdm)」）。

図2

　北半球では、5月から7月にかけて、大きく感染が拡大した英国、米国では減少傾向になっているものの、依然として感染は続いている。最初に大きな流行をみたメキシコでは、4月27日をピークとしてそのご低下傾向が続いていたが、6月1日から南西部で再び上昇傾向にあり、現在も毎日100例程度の確定例の報告が続いている。ただし、この数字に大きな意味はない。南半球でも、初期に流行が拡大した地域では、現在低下傾向に入っているが、一方、初期にはあまり患者がみられなかったところでは、逆に感染が拡大している。オーストラリアでは例年の季節性インフルエンザの流行類似の流行曲線をとっているが、チリでは5月中旬に始まった流行が急速に拡大して例年の季節性インフルエンザの流行の約 3倍の報告数となっている。