オウム病の発生動向については、感染症法の施行（1999年4月）前は定点把握疾患の「異型 肺炎」に含まれており、独立した疾患としての実態は不明であった。感染症法では四類感染症 に規定されて全数把握対象疾患となり、診断したすべての医師に届け出が義務づけられている。

感染症法のもとで、2004年第53週までに報告されたオウム病は213例で、2001年に動物公園（5例）で、2002年には鳥展示施設（14例）での集団発生があった。過去3年間（2002〜2004年） では、鳥展示施設の集団発生を除き、年間40例前後の届け出となっている（図1）。以下に、累積報告数についての集計結果を示す。
	図1. オウム病の年次別・場所別報告数

都道府県別では大阪府29例、東京都22例が特に多く、一方、1例も報告のない県が7県あった。性別では男性92例、女性121例と女性にやや多かった。年齢は9〜90歳（中央値：53歳）で、年齢別では0〜9歳1例、10〜19歳8例、20〜29歳14例、30〜39歳32例、40〜49歳33例、50〜59歳49例、60〜69歳40例、70歳以上36例であった。50歳代をピークに幅広い年齢層にみられるが、30歳未満では少なく、30歳以上が全体の80%以上を占めていた（図2）。死亡例の報告はなかった。

図2. オウム病の年齢別・性別報告数	図3. オウム病の発症月別・場所別報告数	図4. オウム病の推定感染

発症日の記載があった196例について発症月をみると、4〜5月が多かった（図3）。同疾患または同様の症状を有する者の有無については、「同居者にいる」が45例（21%）、「同じ職場や学校等にいる」が12例（6%）、「その他」が17例（8%）であり、「無し」が139例（65%）であった。

推定感染源としては、「動物等からの感染あり」と報告されたものが190例で、動物の種類は、不明と哺乳動物を除く171例が鳥類であった。鳥類の種類については、インコに関連したもの（インコ、インコ・オウム、インコ・他）は113例（59%）、ハトに関連したもの（ハト、ハト・他）が23例（12%）、オウムに関連したもの（オウム、インコ・オウム、オウム・他）は12例（6%）であった（図4）。

今後の感染予防策に役立てるためにも、問診などにより感染源に関する情報を収集し、媒介動物が推定された場合には、鳥の種類（例えばインコの種類）や、推定される感染地域・感染経路（原因となる行動）などについて、できるだけ具体的な情報を記載していただきたい。

また検査診断としては、病原体検出は4例（遺伝子の検出2例、詳細不明2例）のみに行われ、血清抗体検出が208例（98%）に行われていた（表）。抗体検査のうち、151例では補体結合反応（CF）が行われていた（方法の記載されていなものもあり）。
	表. オウム病報告症例の診断方法

しかし、CFは属共通抗原を用いて行われており、同様の症状を起こすクラミジア肺炎（病原体はChlamydophila pneumoniae）などでも上昇するため、勧められない。確定診断には、種の特定ができるMicro-IF法などによる検査が必要である。Micro-IF法による検査は、必要に応じて、一部の地方衛生研究所や国立感染症研究所、また一部の研究機関等に検査依頼できる。