|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|||
|
|
|||
|
|||
    |
|
|
|
|
|
|
| ◇ A型肝炎 2005年（2006年5月26日時点） |
|
A型肝炎はA型肝炎ウイルス（HAV）の感染により、2〜7週間と比較的長い潜伏期間ののち、発熱、全身倦怠感、食思不振、悪心・嘔吐、黄疸などの急性肝炎症状を起こす疾患である。成人では顕性感染が75〜90%と多いが、小児では不顕性感染が80〜95%と多い。HAVは糞口感染によって伝播するため、その発生状況は衛生環境に左右され、衛生環境の未整備な途上国では10歳までにほぼ100%が感染して、無症状のまま抗体を保有するといわれている。現在の日本においては、50歳以下での抗体陽性者は極めて少なくなっている。 A型肝炎は1987年に感染症サーベイランス事業の対象疾患に加えられ、全国約500カ所の病院定点から月単位の報告により、発生動向調査が開始された。その後1999年4月の感染症法施行より、急性ウイルス性肝炎の一部として全数把握疾患となり、診断した全ての医師に届け出が義務づけられるようになった。さらに2003年11月5日からは感染症法の改正によって、単独疾患として四類感染症に分類され、無症状病原体保有者を含む届け出となった。
推定感染地域は国内123例、国外36例、不明12例であり、2005年は前年（2004年）に比べ、国内、国外ともにわずかな増加がみられた（図3）。なお、患者の接触者として検査されて判明した無症状病原体保有者の報告が1例あった。死亡例の報告はなかった。
国内感染が推定された123例は、性別では男性78例、女性45例、年齢は1〜91歳（中央値：48歳）であり、年齢中央値には上昇傾向が見られた。年齢群別では10歳未満2例、10代5例、20代12例、30代22例、40代24例、50代21例、60代18例、70代12例、80代6例、90代1例で、30〜60代に多く、特に30〜50代の男性に多かった（図4）。都道府県別では北海道16例、東京都12例、大阪府12例、兵庫県12例、岡山県10例が多く、一方、報告のない県が16県みられた。ただし、これらは届け出を行った自治体であり、感染地を意味するものではない。
国外感染が推定された36例は、性別では男性26例、女性10例であり、年齢は4〜64歳（中央値：33.5歳）であった。年齢群別では、10歳未満1例、10代0例、20代10例、30代12例、40代5例、50代5例、60代3例であった（図4）。発症月は全例で記載されていたが、特別な集積は認められなかった（図5）。
A型肝炎はワクチンによる予防が可能であり、わが国では16歳以上の者が任意接種として接種可能である。特に流行地への渡航者にはワクチン接種が勧められる。また、調理従事者や保育施設従事者などの感染予防、感染拡大防止にも有用と考えられる。 （IDWR 2006年第20号「速報」より掲載） |
|
Copyright ©2004 Infectious Disease Surveillance Center All Rights Reserved. |
